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地域の賑わいづくりや交流サポートなどソフト面のまちづくりにより、そこに住み・働く人々が地域を好きになれる、地域のブランド化を推進するディレクター候補を募集します。

クオルは東京・神宮前にある「にぎわいカンパニー」です。私たちはまちのにぎわいを創出するためにそのまち独自の価値を見出したり、にぎわいにつながる様々な要素をむすびつける方法を考えたりしています。その手法をQUOLは「エリアマネジメント」と位置づけており、これまでに多くの事例を生み出してきました。

こうした仕事はいわゆる「まちづくり」にあたります。しかしながら、クオルのまちづくりはいわゆるボランティア活動ではありません。
まちづくりのゴールの設定にはじまり、独自の調査を経て方法論をロジカルに導き出すという、極めて精緻なビジネスとして事業を行っています。

その中で最も重要なのが、対象地域の関係者と対話するコミュニケーション力と、現地を調査・分析し、地域の魅力や課題を発掘する洞察力、そしてそれらをイベントなどのコンテンツとして応用する企画力です。
今回、これらを兼ね備えたディレクター候補を若干名募集します。

【募集職種・仕事内容】
ディレクター候補(運営推進担当)
・地域のブランドや魅力向上のためのイベントの企画、運営、制作、管理
・地域のブランドや魅力向上のための情報発信(webサイト・SNS運営やチラシ・ポスターのディレクション)、PR
・地域の人やイベント関係者のコーディネート 等

募集要項

この仕事のやりがい

クオルがにぎわい創出ビジネスの依頼を受けるのは、大手ディベロッパー様や鉄道会社様、インフラ会社様。今、クオルが手がける案件はどんどん増えています。

クオルのまちづくりである「エリアマネジメント」が求められている理由は、そこに世間のニーズ変容が関わっているため。これまでは、まちづくりに携わっていたのは「熱心な個人」であるか、あるいはマンションの自治会のような組織でしたが、こうした方々がつくるイベントやお祭りは魅力的ではありますが、そこには系統だてられた仕組みが不足しています。また、高齢化のためコミュニティを維持することが難しくなっているという問題もあります。

クオルは大企業などと連携し、専門家の集団による組織化により、こうした問題を解決しています。まちのなかにある様々なにぎわい要素を系統だてて組み合わせ、それらを洗練されたコンセプトのもとに結集させること。今のまちづくりには、こうしたクオルが実践するような本質的な計画と行動が求められています。

●発想力と想像力を武器に
既存にとらわれない考えや企画がまちに新たなにぎわいや産業を生み出します。経験や年次に関係なく手をあげれば周りの人たちが気づき、活躍のチャンスをつくることができます。

●働き方改革推進中
Quolでは、社員の継続的で持続可能な働き方を目指し、現在、フレックス制度やリモートワークの導入を実施しています。社員の1か月の残業時間は平均20時間(※時期によって変動有)。まちだけでなく働く社員自身の暮らしも豊かにしていくことを目指しています。

私たちのビジョンとミッション

●ビジョン
「多様性あるまち」が世界に拡がり、そこに暮らす人々の暮らしを豊かにする。

●ミッション
1..まちを創造し、まちへの愛着を育む
2.エリアマネジメントを世の中に定着させ、まちの競争力を高める
3.まちづくりにイノベーションを起こし、あらたな新たな産業にする

代表者メッセージ

代表取締役／栗原知己

クオルのキャッチフレーズは「まちづくりで暮らしを豊かに」というもの。それはどういうことかというと、まちに住む人・働くひとと一緒に、そのエリアにしかない地域資源を活かして、まちのにぎわいを生むということ。その結果、そのまちに住んでいる人たちが自分の地域を好きになり、自慢できるようになること。これを実現するから、クオルは「にぎわいカンパニー」なのです。

「にぎわい」が生まれるまでの道のりは一朝一夕ではありません。3年～5年、もっと長い時間がかかることもあります。その道のりを「山登り」にたとえ、「その山の頂上から見渡すことのできる景色こそ我々が描くべきビジョン」と言っています。

あなた自身の力でまちのにぎわいを創ることができるとしたら、その景色は格別だと思いませんか?
多様な技能と経験を持った仲間と議論しながら一緒に成長していきましょう。

[プロフィール]
京都工芸繊維大学修了後、森ビル株式会社に就職。
六本木ヒルズやヴィーナスフォートなどの都心の大規模複合開発や商業施設の企画開発・運営を担当するなかで、エリアマネジメントに従事。 エリア全体を活用したイベントやイルミネーションなどをプロデュースし「まちづくり」の新たな可能性を見出す。
2005年に森ビルを退職後、エリアマネジメント専門会社「QUOL」を設立し、戦略的まちづくりのコンサルティングを行っている。
同時に、都心部だけでなく日本各地へのエリアマネジメント普及のために自らスクールを開校し、校長として経験と技能を提供している。