社会の課題を解決して、理想の形を実現する。
この大きな目的の達成に向けて、事業を展開しているNPO(※1)。DRIVEメディアでは、これまでその活動や働き方などを数多く取材し、発信してきました。今回は、そこから、「NPOで働く」ことに関心を持った方に参考にしてほしい記事をいくつかご紹介します。
どんなタイプのNPOがあるのか、どうやって収益を得ているのか、給与の水準はどうなのか……そんな疑問を持っている読者の方の思いにより合った選択のきっかけになれば幸いです。
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※記事に掲載されているデータや活動内容、肩書などは掲載当時のものです。
関心のあるNPOは事業収入型?寄付型?
NPOに対する理解は年々深まり、NPOで働く=ボランティア(無償)と認識されることも少なくなってきたかもしれません。ただ、実際に働くことを考えると、団体が収入を得る方法は気になるところではないでしょうか。
その場合、主な収入が事業によるものなのか、または会費や寄付によるものなのかを知ることで、団体の組織としての現状や目指すもの、目的を達成するための戦略なども見えてくるようです。
クロスフィールズでは事業収入が全体の9割超を占めることを確認したが、NPO全体で見ればその割合は55.3%にとどまっている。(2013年度)
出典:内閣府WEBサイト「特定非営利活動事業の総収入金額」
詳しくはこちら
>> 「NPO=ボランティア」ではない!NPO法人クロスフィールズにみる「事業収入型NPO」の事業モデル
記事中のデータや事業内容などは少し古いものにはなりますが、知識や考え方はNPOを知る一つのきっかけになるはずです。収入・収益については、各団体の「年次報告書」などに記載されています。そこから団体の新たな良さに気づく可能性もありますので、ぜひ確認してみてください。
就職前にチェックしたい、3つのポイント
「このNPOに決めてよかった」
NPOに入職後、そう思いながらやりがいを持ってキャリアを積み重ねていくためには、どんなことを大切にすればいいのでしょうか。
この記事では、働きたいと思ったNPOと自分と冷静に向き合う必要性をわかりやすく説明しています。
詳しくはこちら
>> NPOに転職する前にチェックすべき3つのポイント――いきなり飛び込むのは危険?
まずは、前提として団体のミッションに心から共感できるか。そこが大きな判断材料となると記事では語っています。
さらに、団体のミッションとビジョン、事業内容はどんなふうにつながっているのか。資金調達(ファンドレイジング)はどんな戦略や工夫のもとで展開されているのか。個人一人ひとりの強みを最大限引き出しながら、社会を豊かにしようとしているのか――。本当に入職したいNPOかどうかを決めるこれらの基準を、それぞれチェックする方法も合わせて紹介しています。
給与の水準について知り、働く価値を確認する
記事の冒頭でNPOの収入源について説明しましたが、現実的な問題として、自分自身がどのくらい収入を得られるかは大きな判断材料の一つとなるのではないでしょうか。NPOは一般的に給与が高くないともいわれていますが、実際のところはどうなのでしょうか。
まずは一般的な水準を知る方法として、新公益連盟が加盟する77団体を対象に労働環境やキャリア、報酬などの状況を調査した結果をまとめた「ソーシャルセクター組織実態調査2017」が参考になりそうです。こちらの記事ではその内容の要点を紹介しています(※2)。
>> ソーシャルセクターの給与・働き方・キャリアとは? ~新公益連盟ソーシャルセクター組織実態調査2017より~
調査結果では、ソーシャルセクターの平均年収は339万円なのに対し、一般中小企業では292万円と、給与面ではソーシャルセクターが上回っていることがわかりました。一般職員の平均年収が「200~400万円」と回答した団体は80%(一般中小企業では70%)。役職別の平均年収では、管理職で27%が「500万以上」の年収を得ており、経営層では56%に上ります。
『ソーシャルセクター組織実態調査2017』, p4
このように、一般中小企業と比べて大きなそん色はなく、今後も伸びていく傾向にあると記事では伝えています。また、一般職員から管理職、経営層とキャリアアップするのにともなって給与が上がり、全体の平均年収は383万円となるなど、NPOで働く=ボランティアや慈善活動というイメージを払しょくする実態となっていることもわかります。
ただ、これらの給与が満足できるかどうかは人によって受け取り方も異なるかもしれません。仕事内容に見合った給与を得られるか、または給与を超えるほどの価値を仕事で得られるかどうかは、NPOへの入職を決める大きな基準になりそうです。
この記事では、自由度の高いソーシャルセクターでの働き方、独り立ちが比較的早いとされる人材育成などについても触れています。こうしたデータをもとに、気になるNPOに話を聞く、ボランティアに参加するなど、実感を通して自分の意思を確かめることもおすすめします。
大手企業からNPOへ転職。給与以上に大切にしたいこと
では、次に、実際にNPOに入職した方の経験談をご紹介します。大手の総合商社からNPO法人ETIC.(エティック)へ転職した赤尾紀明さんのケースです。
詳しくはこちら
>> 大企業からNPOへの転職。給料、仕事の進め方、時間の使い方はどう変わった?赤尾紀明さんの経験談
この記事では、大企業で3年ほど仕事をした赤尾さんだからこそ感じられる、大企業とNPOとの違いが、給与面、仕事の取り組み方、働く環境などの面から紹介されています。
赤尾紀明さん
エティックに転職後、収入が50~60%くらい減少したという赤尾さん。転職してしばらくしてから貯金が減ったことに気づいたそうですが、今は「お金を貯めるよりも面白い経験を積むことに挑戦したい」と話します。NPOだからこそ出会える人とのつながりや現場経験、また知識は後々につながる財産になるという考え方です。
NPOで働くための選択肢の一つとして、働きながら朝夕1~2時間ほどNPOの仕事に関わり、本当にそのNPOで働きたいかを考える方法があることもアドバイスしてくれています。現在の仕事を続けながら無理のないペースでNPOの現場に入ってみて、自分が目指すこととNPOでの仕事が合っているかどうかを確かめることは、納得のできる選択にもつながりやすいでしょう。ぜひ参考にしてみてください。
ここまで「NPOで働く」ことを考えた時に参考にしてほしい記事をご紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか。少しでもこれから先の選択にお役に立てればうれしいです。みなさまの思いが叶うことを願っています。
そのほか、参考記事はこちら
>> 「NPOで働く」前に知りたい心構え。第一線で走る先輩たちの言葉まとめ
>> NPO・ソーシャルベンチャーに転職する時にぶつかる3つの壁
>> NPO・ソーシャルベンチャーの「収入不安の壁」の乗り越え方
(※1)NPO:「Non-Profit Organization」、または「Not-for-Profit Organization」の略称で、様々な社会貢献活動を行い、団体の構成員に対し、収益を分配することを目的としない団体の総称。収益を目的とする事業を行うこと自体は認められるが、事業で得た収益は、様々な社会貢献活動に充てることになる。(内閣府「NPOのイロハ」「NPOとは」より)
(※2)「ソーシャルセクター組織実態調査2017」と、その内容を紹介する記事では、社会課題を目的に事業を展開するNPO、NGO、ソーシャルベンチャーを総称して「ソーシャルセクター」としていますが、調査結果によると回答したソーシャルセクターの77%がNPOと大半を占めていたことから、NPOの調査結果としても参考になる可能性が高いためご紹介しています。
DRIVEでは、求人メディア「DRIVEキャリア」を通してNPOやソーシャルベンチャーなどソーシャルセクターへ転職した方へのインタビュー記事を特集として紹介しています(こちらからお読みいただけます)。また、無料でキャリア相談も行っています。ぜひご活用ください。
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